電子国土にも対応しました

国土地理院の「電子国土」の地図がタイルデータを提供しているので、MapExpert Web エンジンでこの地図を背景地図として表示できるようにしました。今後、電子国土データが登場する度に、対応していく予定です。

以下は、小学校学区マップの背景地図を電子国土に切り替えた例 です。

日本の山を強調した地図

降雨量表示の際、山、谷がわかるように、地形を強調した地図を作りました。国土地理院発行の５０ｍメッシュ標高データを背景にしています。



実際に動く例は、降雨量可視化システムで、背景図に地形図を選ぶことで見ることができます。

街区レベル位置参照情報の活用

国土交通省の公開している街区レベル位置参照データから、市区町村、大字・町丁目の代表点を自動作成するツールを整備しました。これにより、市区町村名称、大字・町丁目名称を独立したレイヤとして共用空間ＤＢ用に提供できるようになりました。

応用としては、ラスタ地図や、航空写真地図上に住所文字列を表示したり、任意の座標の最寄の住所を求めやすくなります。また、住所検索用ファイル（ツリー構造）も県単位で提供できるようになったので、住所検索機能を追加しやすくなりました。県庁など県単位での利用を想定しています。

注意点としては、大字・町丁目代表点レベルでは、住所コードはJIS規格の市区町村までしか含まれていません。大字、町丁目に対応するコードはJIS規格には存在しないので、独自コードを埋め込むか、文字列比較により判定します。このときの住所は、次のようなコードで表現されます。

[県コード(２桁)][市区町村コード(３桁）][大字・町丁目文字列]

次の例は、町丁目代表点データを表示したものです。元データが世界測地系（日本測地系2000）のため、基本的には世界測地系のデータとして提供します。（ご要望により旧日本測地系へ変換も可能です。）



元データは、現時点で最新の平成１７年（2005年）度版を利用しています。サイトは、街区レベル位置参照情報ダウンロードサービス　です。

路線価図の利用方法

国税庁のサイトでは、路線価図等閲覧機能を提供しています。（国税庁トップページより、「税について調べる」メニュー内の「路線価図等閲覧」を選択してください。）路線価図は、過去３年分が、平面直角座標系のＰＤＦファイルで提供されているようです。住所を入力していけば１ページごとにＰＤＦで確認することができますが、いろいろな地域を並べてみたい場合には結構面倒です。

この路線価図を画像ファイルに保存して、画像をタイル状に並べることで１枚の背景地図としてアクセスすることができます。下の画面は、路線価図（白黒ラスタ）をつなぎ合わせて背景にして、住宅地図（ベクトルデータ）を上に重ねて表示した例です。これを使えば、住宅地図から住所検索して、見たい土地の前の路線化を簡単に確認できます。

現在は庁内での統合型環境下で、路線価確認ができるこの機能が利用できます。土地の面積を計算する機能と組み合わせれば、税額などの計算にも利用でき、作業効率は格段に向上すると思います。このまま国税庁様にもご提案したい機能です。

なお、この路線価図ファイルは営利目的での販売を禁止されているので、当社から直接提供はできませんが、データベース化する作業を代行して行うことは可能です。出展を明らかにすることで、引用、転載、複製を行うこともできるので、利用価値の高いデータだと思います。

国税庁の路線価図等閲覧サイト




（2014年6月追記）

路線価ではありませんが、国の公開する公示価格データを元に、
2014年6月 公示価格マップ2014 サイトを開始しました。
路線価は公示価格の約80% で計算されるようです。従って、このサイトの公示価格から、路線価は大体わかります。

航海用電子海図(ENC)ファイルのサポート

デジタル海図は、航海用電子海図（ENC:Electronic Navigational Chart）と呼ばれる特殊なファイルフォーマットで提供されています。弊社でも国際水路機関(IHO)によって規定された「IHOデジタル水路データ転送基準」（S-57 Edition 3.1）のフォーマット基準（仕様書）を、モナコにある IHO事務局(IHB)より購入して、このファイルをネイティブで解析、読めるようなツールを開発しました。

このため、海図に基づく共用空間ＤＢを作成することも理論的には可能です。 ただし、海図は、縮尺や精度が目的に応じて様々なので、共用空間を設計する前によく検討したほうがいいでしょう。海底の深さや、海上の障害物などの情報も取り出せるので、航路確認など様々な応用が考えられます。こうした理由で、海図については、オプションでの対応としています。

日本の海図は海上保安庁海洋情報部により平成6年度から提供されています。
財団法人 日本水路協会 でも購入できます。

行政界ポリゴン PareaTown

日本では、都道府県、市区町村、大字、町丁目とレベル分けすることができますが、最近の平成の大合併のおかげで、市区町村界ポリゴンでさえ、多くの変更が入ってきています。

国際航業の発行する PareaTown は行政界マップとして、MapExpert/PRO 時代からサポートしています。MapExpert WebGIS シリーズでも、共用空間ＤＢに入れることが可能で、以下のような行政界レベルでの色分け利用でき、重要地域の色分け、売り上げマップ作成などが可能です。

PareaTown は、都道府県単位、地域単位、全国一括で購入できます。行政界ポリゴンのない、代表点を使えば、住所ツリー用のデータ作成も可能です。日本測地系の緯度経度で管理されています。

ゼンリン業務地図 ZMapArea2

日本全国を扱う地図としては、ゼンリン業務地図である ZMapArea2 がお勧めです。この地図は、どのような倍率でも見やすくするために、地図全体を何階層かに分けて管理しています。このため、都道府県全体を含む範囲から市区町村範囲、さらにはもっと詳細地図までの表示に使えます。日本測地系の緯度経度座標系が使われています。

オプションの詳細地図を追加購入すれば、住宅地図レベルの家屋（ただし表札名はなし）を見ることができます。
詳細地図は、全国を７地方にわけて購入することができます。

ライセンス体系もシングルライセンスからボリュームライセンスまで様々用意されています。

ゼンリン住宅地図 ZMapTown2

住宅地図といえば、ゼンリンというほど有名な ZMapTown2 が共用空間ＤＢ背景図として利用できるようになりました。専用サーバと、専用ドライバで表示させるため、高速で、しかも回転もできます。従来のスタンドアロン版 MapExpert/PRO と同じフォーマットで利用できるので、MapExpert/PRO 時代の資産も利用できます。IGISAgent では、ローカル背景図としても、リモート背景図としても利用できます。また、Ｗｅｂサーバ内でも利用できます。

なお、この住宅地図は、旧日本測地系で平面直角座標系で定義されているので注意してください。IGISAgent を使えば、新旧測地系どちらでも利用できるので問題はありません。

この住宅地図は、市区町村単位で販売しています。ライセンス形態もスタンドアロン版、利用ユーザ数限定、同時利用など様々ありますのでお問い合わせください。

数値地図25000 をサポート開始

数値地図25000 を共用空間ＤＢに入れられます。

これまでリクエストの多かった数値地図25000をShapeファイルに変換して、共用空間ＤＢに入れることができるようになりました。
都道府県単位、日本全国単位で利用できます。
世界測地系対応で、市販の地図と比べても十分に使える地図だと思います。